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平成21 年度 日本人の就業実態に関する総合調査

昨年末に、独立行政法人労働政策研究・研修機構が

「平成21 年度 日本人の就業実態に関する総合調査」(速報)

を発表しました。


これによると、

雇用者の「働いている理由」(複数回答)を雇用形態別にみると、
「パート」と「アルバイト」を除く各雇用形態では
「生計を維持」の割合が最も高くなっているのに対し、
「パート」、「アルバイト」では「生計費の足し」が
最も高くなっています。


また、
就業者の就労継続を希望する年齢は、
「65 歳」(28.1%)が最も多く、次いで「60 歳」(16.9%)、
「66~69 歳」(13.6%)、「70 歳以上」(13.4%)などの順
となっています。



詳細は 


http://www.jil.go.jp/press/documents/20101228.pdf


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